SentinelOneが、Singularity Mobileを搭載したiOS、Android、Chrome OSデバイスにXDRを提供

XDRのリーダー企業が、モバイルマルウェアの台頭に対抗し、デバイス常駐型で適応型のリアルタイムモバイル脅威防御を提供することでゼロトラストを実現

SentinelOne Japan株式会社

SentinelOneは、iOS、Android、ChromeOSデバイス向けに自律型の脅威防御、検知、インシデント対応を提供する、AIを活用した新たなモバイルセキュリティソリューションであるSingularityMobileを発表しました。 Singularity Mobileは、モバイルマルウェア、フィッシング、エクスプロイト、Man-in-the-Middle（MiTM）攻撃を検知して防御する、業界をリードするデバイス常駐型の振る舞いAIを実装することで、エンドツーエンドのゼロトラストを実現するセキュリティとデータプライバシーを提供します。カリフォルニア州マウンテンビュー– 2021年12月6日–自律型サイバーセキュリティプラットフォーム企業であるSentinelOne（NYSE：S）は、本日、iOS、Android、ChromeOSデバイス向けに自律型の脅威防御、検知、インシデント対応を提供する、AIを活用した新たなモバイルセキュリティソリューションであるSingularityMobileを発表しました。 Singularity Mobileは、モバイルマルウェア、フィッシング、エクスプロイト、Man-in-the-Middle（MiTM）攻撃を検知して防御する、業界をリードするデバイス常駐型の振る舞いAIを実装することで、エンドツーエンドのゼロトラストを実現するセキュリティとデータプライバシーを提供します。Verizonのモバイルセキュリティインデックス2021レポートによると、調査対象の半数以上がセキュリティ侵害を経験し、深刻な結果がもたられています。モバイルデバイスがゼロトラストモデルのエンタープライズアプリケーション向けの認証デバイスとして、以前により増して活用されてきていることで、モバイルプラットフォームの防御が不可欠になってきてます。SentinelOneのCOOであるNicholasWarnerは、次のように述べています。「ゼロトラストフレームワークの一環でユーザーと企業を保護するためには、モバイルデバイスやChromebookが、AIを活用した防御機能を実装していることが重要となります。より多くの組織がBYODとモバイルセキュリティのセキュリティギャップを埋めようとしています。このような重要なソリューションをお客様に提供し、多層防御XDR戦略を支援できることを誇りに思います。」ハイブリッドワークとBYOD（Bring Your Own Device）ポリシーの普及により、攻撃者にとってより多くのターゲットが新たに追加されてしまっています。多くの組織がMDMソリューションの利用を義務付けることでこれに対応していますが、ほとんどのMDMソリューションがデバイス管理のみの機能を提供しているのみで、モバイル脅威防御（MTD）だけでなく基本的な保護機能でさえ提供していません。これにより、保護されていないにもかかわらず、保護されていると信じ込んているユーザーに誤った安心感が生まれ、事業活動の停止、データの漏洩や損失、サイバー攻撃のリスクが高まっています。 Singularity Mobileなら、堅牢なMDM統合やスタンドアロン構成など、柔軟に展開方法が選択できます。Singularity XDRは、Windows、Mac、Linux、クラウドワークロードなど、分散型システム全体で、優れた防御、可視性、インシデント対応機能を提供します。 Zimperiumを搭載したSingularityMobileにより、Singularity XDRプラットフォームが拡張され、デバイス常駐型で、優れた適応性と、リアルタイムのモバイル脅威防御カバレッジを、iOS、Android、Chrome OSに提供し、クラウドとの接続がなくてもモバイルマルウェアやフィッシング攻撃を阻止することが可能です。現在、ChromebookがMacデバイスの市場シェアを上回ってきている中で、SingularityMobileなら、教育、ビジネス分野のミッションクリティカルなサイバーセキュリティを提供することが可能になります。詳細については、jp.sentinelone.comをご覧ください。SentinelOneについてSentinelOneのサイバーセキュリティソリューションは、単一の自律型XDRプラットフォームにより、AIを活用して、エンドポイント、コンテナ、クラウドワークロード、IoTデバイス全体の防御、脅威検知、インシデント対応、および脅威ハンティングを提供しています。※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。